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行動分析学は、1930年代にアメリカの心理学者バラス・スキナーによって創設された心理学の一つの体系です。その言葉からも分かるように、行動を科学的に分析する学問です。
人や動物の行動の原因を解明し、そこから法則を見出して行動の問題を解決するということで、組織マネジメントだけでなく、スポーツや教育、医療、動物の調教など様々な分野に応用されています。
私たちは自分の意思で行動しているようで、案外置かれている環境や状況に強い影響を受けています。
入社したときはやる気のあった向上心の高い社員が、入社後の環境や状況によって意欲のない社員に変わってしまう。その逆もしかりです。
指導的立場にある管理者が行動分析学を学ぶことで、効果的な部下指導、成長支援に活かすことができます。
1.行動分析学の基礎知識: 人の行動は、ある法則に基づいている。行動随伴性のパターンを理解する。 | |||
2.部下の指導に活かす行動変容の法則: 部下の行動を変える行動変容の法則について理解する。 | |||
3.事例から考える改善アプローチ: 行動随伴性を活用して部下の問題行動を解決する方法を考える(演習)。 | |||
4.組織人財マネジメントの考え方: 多様な人財の強みを活かす考え方と取組みを学ぶ。 |
仕事の成果とは、行動の積み重ねの結果です。そしてこの行動に着目した学問を『行動分析学』といいます。
例えば、箱根駅伝三連覇を達成した青山学院大学では、成果目標達成のために、選手各自に毎月の行動目標を明確に立てさせて実行させておられます。
行動は、やるか、やらないかです。
行動しない場合は、行動する知識・スキルがないのか、それともやる気がないのか。また、行動しているのに思ったような成果が出ない場合は、行動している内容自体に問題があるということです。
職場においては、上司は部下に正しい行動を考えさせ実行させることが重要です。
一般的に、上司が部下に期待することとは何でしょうか?
これらのことを具体的に行動目標に落とし込み、部下が実行するように、環境を整え、管理し、指導していくことが上司のマネジメント業務といえます。
そこで役立つのが『行動分析学』に基づくマネジメント手法です。『行動分析学』に基づくマネジメント手法は、すでに、著名な企業でも多く取り入れられており大きな効果を発揮しています。いまや、『行動分析学』の考え方や手法は、部下を持つ上司の必須知識といえるでしょう。
部下にとっても自身の能力を発揮させてくれ、健全な成長を促してくれる上司に巡り合えることは、充実した職業生活を送る上で大切なことです。また今後、高齢化社会を迎え、自分よりも年上の部下を指導していかなければならない管理職者も増えてきます。そんなときにも、行動に目を向けて指導するという『行動分析学』の考え方をもって接すれば、年齢にとらわれることなく、能力に応じた適切な人財活用が出来るようになるでしょう。
上司も部下も共にハッピーになれる職場環境づくりのために、『行動分析学』の考え方と手法を管理職研修に取り入れてはどうでしょうか。